日本語教師とは

AIには真似することのできない、日本語教師という職業

日本で暮らす外国人の増加とともに、日本語教師及び日本語教育のニーズは非常に高まっています。

弊校の日本語教師養成講座420時間コースを受講される方の人数は、ここ数年、予想を遥かに上回る速度で増え続けています。

・2017年7月~2018年6月:約170名
・2018年7月~2019年6月:約230名
・2019年7月~2020年6月:約280名

※実技授業は1クラス辺り定員15名です。
※コロナ渦においてハイブリッド型授業(登校とオンライン参加を授業毎に選択可能)をいち早く導入しました。

様々な職業がAIを始めとしたITテクノロジーにより変化し続け、自動化の波にのまれてしまう仕事も現れ始めました。

しかし、日本語教師は、まだまだ人間が現役で従事しなければならない代表的な職業に位置しています。

確かな日本語教師需要が年々増しており(義務教育における外国人児童数も増加中)、本人の実践能力とモチベーション次第で日本語教師として働きはじめることが十分に可能です。

海外でもアジア圏を中心に、日本語学習者は増加の一途。世界中の人々が、あなたの「やさしい日本語」を待っています。

日本語学習者数、約385万人。日本語教師の活躍の場が広がっています。

アジアを中心に、世界中で日本語教育の場は広がっています。それに比例して、日本語教師の需要も拡大しています。
2018年には日本政府が外国人受け入れ強化を国策として掲げたこともあり、日本語教師という職業がこれまで以上に注目を集め始めました。

国内

・日本語学校
・大学や専門学校の留学生別科
・企業での外国人スタッフに対するレッスン
・オンラインレッスン(新型コロナの影響により爆発的に拡大中)
・ボランティア日本語教室 など

海外

・日本語学校
・小学校・中学校・高等学校・大学
・青年海外協力隊
・国際交流基金による派遣 など

国別日本語学習者数

順位国名学習者数
1中国105万人
2インドネシア87万人
3韓国84万人
4オーストラリア30万人
5台湾23万人
6アメリカ16万人
7タイ13万人
8ベトナム4万7000人
9マレーシア3万3000人
10フィリピン3万2000人

日本語教師になるには

日本語教師になるための明確な資格は現在ありませんが、採用試験などではほとんどの場合、以下3つのいずれかが求められます。

日本語教師養成講座で420時間コースを修了

日本語教師に必要な知識から現場での指導技術まで、バランスよく学ぶことできます。

TCJのように日本語学校を併設している日本語教師養成講座であれば、外国人学生を相手に実習をする機会も多くあります。

また、修了生は優先的にTCJ日本語学校での講師の採用募集に応募が可能です。

日本語教育
能力検定試験に合格する

合格すれば、専門知識を有していることの証明になり、日本語教師の資格が取得できます。また、問題集などがあれば独学でも対策が可能です。

だだし、知識のみを問われる試験のため、実践経験が不足しがち。

日本語教師としてデビューする前に、養成講座の実技コースに通学するなど不足を補う工夫が必要です。

全国の平均合格率は25%~29%。

TCJの日本語教育能力検定合格率は、2018年度:66.7%、2019年度:55.1%と、そして2020年度は何と74.3%!

大学・大学院の
日本語専攻で学ぶ

専門知識をじっくりと学ぶことができ、一定の単位(大学の場合、主専攻で45単位以上、または副専攻で26単位以上)を取得することで、日本語教師の資格を得られます。

また、学士の取得により、就職先の選択肢もぐっと広がります。しかしながら、授業料が高額になったり、実習が少ないなどのデメリットもあります。

日本語教師として、就職する近道は

上の3つは、どれも同等の資格(ライセンス)とされていますが、採用試験では日本語教師としての「専門知識」と現場ですぐに教えられる「実践力」の両方が備わっていることが重視されます。

そこで、TCJ(東京中央日本語学院)では、420時間コースの修了と、日本語教育能力検定の合格を推奨しています。

ダブルライセンス

これからの日本語教師

常勤(正社員)としての日本語教師

正直に申し上げますと、現在の日本語教師の待遇は決して高水準とは言えません。

国家資格化に向けた動きや外国人受け入れ体制強化に伴い、今後、待遇は良くなっていくものと考えられていますが、今すぐ急激に給与体制が見直されるわけではありません。

そんな中、「日本語教師一本」での生活を希望する方にとっては、最速で常勤講師(正社員)になることが常套手段です。

就労先の教育機関によりますが、非常勤(≒派遣社員)からスタートし、常勤になるためには少なくとも平均2年近くの経験が必要となります。

もちろん優秀な講師であれば、より早く常勤講師になれることもあります。

また教育機関によっては授業専任(≒契約社員)制度を設けている学校もあるため、経験1年を過ぎたあたりで、フルタイムで働けるようになる場合もあります。

副業としての日本語教師

マルチワークが一般的になりつつある現代、非常勤での勤務は逆に追い風となり得ます。

週2~3日での勤務であってもけっして楽とは言えませんが、教育現場での奮闘は大きなやりがいをもたらします。

世界中を転々とするコンサルタント業務を行いながら、TV電話越しに各国の日本語学習者に日本語教育を施すマルチワーカーが誕生しても何も不思議ではありません。いえ、既にそのような方はいらっしゃいます。

また、Youtube、Instagram、TikTokなどの動画配信プラットフォームやSNSで日本語教育コンテンツを配信しながら、日本語学校や日本語教室で授業を受け持っていたり、オンラインミーティングツールを使用して柔軟にマンツーマンレッスンで日本語指導を行う教師も増えて来ました。

日本語教師は、国際社会である現代の恩恵を受ける職業の中でも上位に位置しており、同時に、一つの職に縛られない現代人の最前線の生活スタイルにマッチしています。

日本語教師に欠かせない要素

これまで述べた通り、日本語教師の活躍の場は、日本語学校だけには留まりません。

大学、専門学校、ボランティアベースの教室、ネットワーク越しでのレッスン等、国内・海外を問わず、日本語教師として活躍することは可能です。

ただし、必ずと言っていいほど必要な共通の要素があります。『現場力』『即戦力』です。

日本語教師は主に非常勤講師としてスタートしますが、日本語教師デビューと同時に、数時間の授業と、そのための準備を基本的に1人で行うことを求められます。

つまり、養成講座等の修行時代にしっかりと基礎能力が養われていることが大前提です。

TCJでは日本語教師に必要な『現場力』と『即戦力』、すなわち『実践力』をしっかりと身につけていただきます。

そのため、楽な勉強とはいえませんが、日本語教師になりたいという皆様の目的を全力で支えます。

日本語教師資格の国家資格化 (「公認日本語教師」制度)

2020年2月14日「公認日本語教師(仮称)」を創設する報告書案の大枠が決定

2020年2月14日、文化審議会国語分科会日本語教育小委員会は、「公認日本語教師(仮称)」を創設する報告書案の大枠を了承されました。

このため、国家資格化は数年以内に施行される見込みです(2024年度以降の関連法成立を目指すとのこと)。

なお、各メディアの報道では「経過措置」の内容について、一部誤解を招きかねない表現がされていますが、正しくは以下の見解となります。

「公認日本語教師(仮称)」創設後、一定期間(=十分な期間)は現行の日本語教師資格を保有している者は経過措置の対象

「公認日本語教師(仮称)」創設時点までに、現行の日本語教師資格を保有している者は経過措置の対象

つまり、国家資格制度が施行されるまでに、現行の資格取得方法で着手された方々は、経過措置の対象になるということです。

「公認日本語教師(仮称)が制度化されたら、資格を取り直さなければいけないのか」
「現在養成講座を受講しているが、修了したとしても意味がなくなってしまうのか」

2019年以降、このようなお声を頂戴することが増えましたが、回答としましては上記の通りであり、とりわけ養成講座の修了が意味を成さなくなるということはありえません

 

 

以下、2019年10月時点での見解です。

本当に国家資格になるのか?

2019年10月現在、文化庁を中心に話し合いが行われています。ただ、明確な決定事項はまだ何もありません。

日本語教育の需要増加に対応するためには、より質の高い日本語教師を現状よりもハイスピードで輩出する必要があります。そのためにはネックとなっている「待遇」面の改善や、活躍の場(例:小学校や中学校など)の拡張が必要です。これらの背景を考えると、日本語教師資格を国家資格にする新制度の施行は現実味を帯びて来ています。

新制度はいつ施行されるのか?

現状では何とも言えませんが、政府関係者の話し合いのペースを見る限り、新制度は2021年頃までには施行される可能性が高いと考えられています。

420時間コースの修了は価値がなくなってしまうのか?

420時間コース修了の価値がなくなることはありません。有識者の間で予測されている主なポイントは下記3点です。

「420時間コースを修了し教師としてスタートしている者は、新試験(=国家試験)を受ける必要はない」
「420時間コースを修了している者は、新試験(=国家試験)を一部免除または全免除される」
「新試験(=国家試験)では実技部分の試験も実施されるため、420時間コース受講者は大きなアドバンテージを得ることになる」

要は、420時間コースを修了しておくことで、新試験に対して大きなアドバンテージになることは間違いなく、さらに新試験を受ける必要がなくなる可能性もあるということです。

国家試験という形で、新試験制度が施行されたとしても、やはり最大のポイントは「実践力が備わっているかどうか」です。

新試験に合格し国家資格となった日本語教師資格を取得したところで、本当に教壇に立てるかどうかは別問題であり、「教えられるスキル」が身についていなければ、難関な国家資格も意味を成さないといっても過言ではありません。

むしろ来る新試験制度のために、420時間コースで確実な実践力を身につけておく必要性は増しているとも言えます。

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