よくある質問

模擬授業は、受講生1人当たり合計で140分あります。1回の模擬授業は15分～20分程度となっています。 何度も模擬授業を行うことで、確かな実践力を身につけることができます。また、一緒に受講するクラスメイトの模擬授業を見て、お互いにフィードバックをしあう形式となるため、高い実践力を身に付けることができるのがTCJの特徴です。

はい、実施します。当校は日本語学校を併設しています。そこに在籍している留学生を対象に実習を行います。なお、大阪校は、提携している日本語学校の留学生を対象に模擬授業を行っています。

欠席することが決まった時点で、まず振替制度の検討をお勧めします。振替先の予定も合わない場合は欠席となります。 該当の必要出席率を満たすことが難しい場合は、受講期間の延長を行い、翌期以降で同様の科目の授業を受講することも可能です。

いいえ、必要ありません。例えばクラスで教える場面においては、様々な母語を持つ外国人の方が１つのクラスに集まりますので、英語や中国語など特定の”媒介語”を用いて教えるのは現実的ではありません。養成講座では「日本語で日本語を教えるメソッド(直接法といいます)」を学び、学習者の国籍や母語に関係なく日本語を教えるスキルを身に付けていきます。

はい、全く問題ありません。TCJの日本語学校では、現在200名以上の教職員が活躍していますが、そのほとんどの方が、前職で教育業界であったり、教師(または人に何かを教える仕事)の経験はありません。

いいえ、年齢制限はありません。日本語教師の仕事は知的労働のため、年齢に関係なく働けるお仕事です。実際に日本語教育の現場においても、数多くの60代、70代の講師が活躍をされています。就職活動においても年齢がハンデになることはないと言えます。少子高齢化の中で、今後日本では外国人の留学生・就労者や生活者などが増加していく大きく見込みであり、日本語教師不足の状態にあるため、就職して実際に活躍できるチャンスは大きいと言えます。

はい、あります。日本語教師は教育機関などに所属し、常勤講師として働く方法だけでなく、非常勤講師として働く方法があります。実は日本語教師として働く方の大部分は非常勤講師の形態で、週2日や週3日などのスケジュールで働いています。また、完全にオンラインでご自身の都合にあわせてご自宅から教えている方などもいますので、働き方の柔軟性が非常に高い仕事と言えます。

日本語教師の海外需要は、アジア圏を中心に多数あります。海外現地の日本語教育機関などだけでなく、「青年海外協力隊(JICA)」や「日本語パートナーズ」といった日本の海外派遣事業にチャレンジされる方もいます。
ご参考までにURLを記載いたします。
■青年海外協力隊(JICA) https://www.jica.go.jp/volunteer/
■日本語パートナーズ https://jfac.jp/partners/

年齢層で見ると、20代～70代まで幅広い年代の方が学ばれています。会社員をされている方、専業主婦の方、セカンドキャリアで日本語教師を目指す方、日本語教師としての就職を目指す学生の方など、様々な方が受講をされています。例えばTCJの場合、地方や海外にお住まいの方や、日本語を母語としない方などの受講も多いです。

はい、なれます。現行の日本語教師資格は420時間講座の修了が、日本語教師として有資格者になる要件となっています。それ以外に日本語教育能力検定試験に合格をする方法もあります。日本語教師の有資格者となることで、多くの教育機関などの採用要件を満たすことになり、就職活動ができる状態になると言えます。
※日本語教師は2024年以降、国家資格化される予定であり、その後の資格要件はまだ詳細は決定しておりません。しかし、420時間コースの修了生は移行措置(優遇措置)の対象となり、国家資格取得のハードルが相対的に低くなることが検討されています。

はい、います。ただし、健康問題などのご事情によるものがほとんどです。受講期間は3年間設けておりますので、仮に受講継続が困難になった場合でも休学制度などを利用し、申込された受講プランで修了されている方がほとんどです。

はい、あります。週に1回は、実技科目の授業で講師や他受講生とコミュニケーションを取れる機会がありますので、分からないところは質問ができます。また、メールなどでのご質問も承っております。

今までの日本語教師資格取得は、以下の3つのうち一つを満たすことでした。
①420時間コース修了(学士)
②日本語教育能力検定試験合格
③大学にて日本語教育主専攻/副専攻

国家資格化によって、実習をすることと国家試験に合格することが必須になります。

420時間コース修了者においては、現役日本語教師の場合において、国家試験の筆記試験②を受験することで国家資格(登録日本語教員)に経過措置が検討されています。

TCJグローバルは、社会人向け教育を行う教育グループ企業であるパスメイクホールディングスの一員であり、グループ会社にはUSCPA(米国公認会計士)などの国際資格でトップシェアを誇るアビタスなどがあります。

https://www.pathmake.co.jp/

以下のクレジットカードが使用可能です。
Visa
MasterCard
JCB
American Express
Discover

修了証書や各種証明書には、受講したコースによって、「通学」か「eラーニング」の区分が追記されます。
弊校の場合はeラーニングも通学同様に文化庁届出が受理されておりますので、通学コースと同等の資格として証明できます。
eラーニングコースは理論科目をオンラインで学習し、実技科目は通学していただく必要がありますが、カリキュラムは通学コースと同じです。

TCJでは、日本語を母語としない外国籍の方の受講を歓迎いたします。
毎学期、入学者全体の5～10％ほどが外国籍の方です。
日本語教師養成講座は、日本語で授業が行われるので、日本語力は以下が目安となります。
１．日本に滞在できる在留資格(ビザ)をお持ちの方
２．日本語能力試験(JLPT) N1合格者、または同等の日本語力がある方

※日本語教師養成講座を受講するための在留資格申請はできません。

1週間に1回分の授業(約4時間)の動画を見ていただくと、1年間で理論4科目が修了できるスケジュールです。
半年コースですと、1週間に2回分の授業(約8時間)の動画視聴が目安となります。

いいえ、できません。著作権観点からオンライン状態のみ視聴(受講)が可能です。

就職について差はありません。
就職活動では模擬授業を実際に面接官の前で行う場合が多く、模擬授業での実践力、実力を重視されている学校が多いです。
なお、修了証書や各種証明書には、eラーニングコース修了の旨が記載されますが、弊校の場合はeラーニングも通学同様に文化庁届出が受理されておりますので、 資格も通学同等の扱いになります。

はい、あります。6ヶ月時点で実技通学の出席率が80％を下回っている場合、次学期以降で欠席分を振替することができます。受講期間は3年間となりますので、その期間内に振替を行い、出席率の修了要件を満たす必要があります。

科末試験の合格できなかった場合は、再試験を受けることができます。